住信SBIネット銀行の住宅ローン借り換えはお得?金利・手数料を解説【2026年6月版】

住宅ローンをすでに借りている人の中には、より低金利の住宅ローンや、疾病保障が充実した住宅ローンに借り換えたほうが良いと感じつつも、「本当に借り換えのメリットはあるのか」「借り換えるべきなのはわかっているが、どの金融機関を選べばいいのかわからない」と悩んでいる方が少なくありません。

さらに現在(2026年6月時点)は、日本国内でも金利引き上げの流れが続いており、今後の金利動向を正確に予測するのは非常に難しい状況です。日本銀行は2026年6月に政策金利を1.0%程度へ引き上げ、各行も短期プライムレートの引き上げを相次いで発表しています。住宅ローンの借り換えタイミングは、金融のプロであっても判断が難しい局面といえるでしょう。ただし、金利が上昇局面にある場合、借り換えは「早く動くほど効果が出やすい」というのは変わらない事実です。とくに固定金利は変動金利よりも先行して動く傾向があるため、固定金利への切り替えを検討しているのであれば、判断を先延ばしにしすぎないことが重要になります。

こうした環境の中で、借り換え先として安定した評価を得ているのが住信SBIネット銀行の住宅ローンです。業界トップクラスの低金利水準に加え、無料で付帯する疾病保障の手厚さが特徴で、返済負担の軽減とリスク対策の両立を図りたい人から高い支持を集めています。

この記事では、住信SBIネット銀行へ住宅ローンを借り換えることで得られる具体的なメリットと、事前に理解しておきたい注意点やデメリットについて整理しています。金利だけでなく、保障内容や将来の返済リスクも含めて見直したいと考えている方にとって、借り換え判断の材料として役立つ内容になっていますので、ぜひ参考にしてみてください。

SBI新生銀行の住宅ローン金利優遇プログラムに注目

日本の住宅ローン業界を引っ張ってきたネット銀行が住宅ローンの金利を大幅に引き上げ、その後、覇権を取り戻す為に頑張っていてメガバンクの住宅ローンの金利も上昇傾向です。そんな状況で注目を集めているのがSBI新生銀行の住宅ローンです。2025年10月に始まったSBIハイパー預金口座開設者限定のプログラムで変動金利タイプの金利を年0.990%~とし、業界最安値水準の低金利での提供を続けています。変動金利で1%を超えるような銀行が多い中、今、非常に注目を集めています。

  • 変動金利タイプは年0.990%~(金利優遇プログラム適用時)
  • 新規借り入れ・借り換えに対応。
  • SBIハイパー預金は口座を作るだけでOK(SBI証券で実際に投資する必要はないのでリスクなし)
  • 住宅ローンの申込時点でSBIハイパー預金の口座を持っていなくても契約までに開設すればOK

金利優遇条件の詳細はこちら

住宅ローンの借り換えはこんな人におすすめ

住宅ローンの借り換えを検討する前に、金利・金額・期間を確認することから始めると良いでしょう。

借り換え前と借り換え後の金利差は1%以上あること

借り換え前後の住宅ローンの金利を比べた時に、金利差が大きければ借り換えによって支払い利息が大きく減少し、経済的なメリットが生まれます。

特に最近は住宅ローンの金利の引き上げを行ったうえで、これから申し込む人の金利を低くする銀行が相次いでいます。結果、変動金利タイプの金利は依然として低水準が続いているため、それらの住宅ローンに借り換えることで支払い総額を減らせる可能性は十分あります。もちろん、変動金利には金利上昇リスクがあるので注意は必要ですが、住宅ローンの借り換えの基本は金利が低い住宅ローンに借り換えることです。

なお、「1%以上」の金利差がなくとも、「0.5%以上」の金利差があれば住宅ローンの借り換えを行った方が総返済額を減らせる可能性は十分あります。また、疾病保障などの付帯サービスの違いも見逃せませんので総合的に判断するようにしましょう。

住宅ローン残高が1,000万円以上残っていること

当然、住宅ローン残高が多ければ多いほど、金利を下げることで支払う必要がある利息が大きく減るメリットがあります。たとえ借り換えによる金利差が1%未満であっても、住宅ローン残高が大きい場合は、借り換えによるメリットが大きくなる可能性があります。

一般的には1000万円以上の残高が残っているなら借り換えを検討する価値がある、と言われています。

住宅ローンの残りの年数が10年以上あること

残りの返済期間が長ければ長いほど、住宅ローン金利の差による影響が大きくなります。早期の段階で借り換えを行うことで、長期にわたって低金利の恩恵を受けることができるためです。

住宅ローンの借り換えをすることによって、どの程度の経済的にメリットが得られるか把握するためには、各金融機関が提供しているシミュレーションツールを活用するのが効果的です。

たとえば、住信SBIネット銀行の公式サイトでは、現在の住宅ローンと借り換え後のローンについて、月々の返済額や総返済額を比較することができ、借り換えによって、どれだけ費用を抑えられるかを手軽に把握できます。

借り換えの判断にあたっては、借り換えに伴う手数料や諸費用も考慮に入れる必要があります。全体的なコストを把握し、長期的な視点でメリットを検討することが重要です。住信SBIネット銀行の借り換えシミュレーションはこの点も含めて検討できる作りになっています。

住信SBIネット銀行の借り換え金利

住信SBIネット銀行の借り換え金利水準は以下の通りです。

変動金利 固定金利10年
借り換え金利(2026年2月現在) 年0.698%(通期引き下げプラン) 年1.479%(通期引き下げプラン)

※実際の適用金利は申込時ではなく、借入日の金利が適用されます。
※団体信用生命保険のプランによっては住宅ローン金利に年0.2%~0.4%が上乗せとなります。
※新規借入は物件価格の80%以下で住宅ローンを借り入れの場合。借入総額が、物件価格の80%超~100%以下で借り入れの場合、表示金利に年0.032%、物件価格の100%超でお借入れの場合は表示金利に年0.036%上乗せとなります。
※借入期間を35年超~40年以内で借り入れする場合、住宅ローン金利に年0.07%、40年超で借り入れする場合、住宅ローン金利に年0.15%が上乗せとなります。
※審査結果によっては、表示金利に年0.1%~0.3%上乗せとなる場合があります。

住信SBIネット銀行の住宅ローンは、他のネット銀行と比較しても金利水準が低く、借り換えを検討している人にとっては特に魅力的な選択肢となります。新規借入よりも低い金利が適用される場合も多く、トータルの返済負担を大きく軽減できる可能性があります。

借り換えを検討している方は、自分がどれくらいお得になるかを知るために、シミュレーションツールを活用することがおすすめです。シミュレーションでは、現在のローンと借り換え後のローン条件を入力することで、返済額の差額や総返済額の変化を具体的に把握できます。なお、金利は毎月見直されるため、表示金利は申込時ではなく実際の借入実行日のものが適用される点にも注意しましょう。

住信SBIネット銀行の住宅ローンに借り換えるメリット

業界最低水準の金利

住信SBIネット銀行で現在提供されている借り換え金利は業界でも最低クラスであり、この低金利が住信SBIネット銀行の住宅ローンを特に注目させる要因の一つとなっています。

変動金利 固定金利10年
借り換え金利(2026年2月現在) 年0.698%(通期引き下げプラン) 年1.479%(通期引き下げプラン)

※実際の適用金利は申込時ではなく、借入日の金利が適用されます。
※団体信用生命保険のプランによっては住宅ローン金利に年0.2%~0.4%が上乗せとなります。
※新規借入は物件価格の80%以下で住宅ローンを借り入れの場合。借入総額が、物件価格の80%超~100%以下で借り入れの場合、表示金利に年0.032%、物件価格の100%超でお借入れの場合は表示金利に年0.036%上乗せとなります。
※借入期間を35年超~40年以内で借り入れする場合、住宅ローン金利に年0.07%、40年超で借り入れする場合、住宅ローン金利に年0.15%が上乗せとなります。
※審査結果によっては、表示金利に年0.1%~0.3%上乗せとなる場合があります。

例えば、年1%の住宅ローンを3,000万円借りている人が仮に年0.32%に借り換えた場合、毎月の返済額や総返済額は以下のように変わります。

【返済期間20年、元利均等返済ボーナス払いなし、完済まで金利変動しない前提】

現在の住宅ローン 借り換えた場合 差額
毎月の返済額 13万7,968円 12万9,059円 -8,909円
年間返済額 165万5,616円 154万8,708円 -10万6,908円
総返済額 3,311万2,271円 3,097万6,750円
(一般的な諸費用総額90万2,000円含む)
-123万3,521円

月々の支払いも諸費用などの借り換えコストを考慮しても100万円以上の経済的なメリットを受けることができています。(※あくまで一例のシミュレーションです。実際の効果はご自身の残高・金利・期間によって異なります。)

団体信用生命保険の保障が充実

「団体信用生命保険」、通称「団信」は、住宅ローン契約者が亡くなったり、高度障害状態に陥った場合に、保険金を用いて住宅ローンの残債を完済できる保険です。この保険は、契約者に万が一のことがあった際に、遺族が住宅ローンの返済負担を負わないように設計されています。また、金融機関によっては、死亡や高度障害のみならず、特定の疾病や怪我などに該当する場合にも保険金が支払われる団信も提供されています。

住信SBIネット銀行の団信「スゴ団信」には精神疾患以外のすべての病気やケガを保障する「全疾病保障」が無料で付帯されています。

さらに、住宅ローン実行時の年齢が満50歳以下の方であれば、ガン・脳卒中・急性心筋梗塞で所定の状態になった場合に住宅ローン残高の50%が免除される「3大疾病50プラン」も無料で付帯できます(2024年8月の条件改定で、無料付帯の対象が従来の満40歳未満から満50歳以下へ拡大されました)。50歳を超える方でも全疾病保障は無料で付帯されます。

無料で付帯できる保障としては業界トップクラスの団信となっており、この点も住信SBIネット銀行に借り換える大きなメリットと言えるでしょう。なお、残高を全額保障する「3大疾病100プラン」を希望する場合は、年0.20〜0.40%の金利上乗せで加入できます。

住宅ローン借り換え時の注意点

諸費用

住宅ローンの借り換えを検討する際は、事務手数料や登記費用などの諸費用がかかる点を忘れないようにしましょう。基本的には、どの金融機関で借り換えても必要となる費用であり、借り換えによって以下のような諸費用が発生します。

事務取扱手数料

住信SBIネット銀行の場合、借入金額の2.20%(税込)がかかり、この手数料は借入金額から直接差し引かれます。

印紙税

住宅ローン契約書に印紙税相当分の印紙を貼付する必要があります。固定金利と変動金利を組み合わせるミックスローンの場合は、金利ごとに契約が結ばれるため、それぞれの契約に印紙税が発生します。しかし、電子契約の場合は印紙税は不要です。

登記関連費用

登録免許税、司法書士への報酬、および登記にかかる実費が必要になります。抵当権設定費用では、登録免許税が借入額の0.4%、司法書士への報酬と登記にかかる実費が6万円から10万円程度です。抵当権抹消費用には、登録免許税として土地・建物それぞれ1個あたり1,000円、司法書士への報酬と登記にかかる実費として設定済み抵当権の件数1件につき2万円程度がかかります。

火災保険料

住宅ローン契約時には一般的に火災保険への加入が必要です。火災保険料や補償内容、支払い方法については保険会社に確認する必要があります。借り換えの場合、現在の火災保険を継続することも可能です。

金利変動に注意

借り換えを検討し始めた時点と実際に新しい住宅ローンに借り換えする時点で、金利が変動している可能性もあるので、確認が必要です。また、金利の上昇を予想して固定金利に借り換えしたにもかかわらず、金利が予想よりも上昇しない場合は、想定したほどの経済的なメリットをもたらさないという可能性もあります。

借り換えを検討する際には、様々な金利シナリオを想定して、どれだけの金利変動があれば借り換えが経済的に有利になるのかを借り換えシミュレーションを通じて確認するとよいでしょう。

借り換えに関するよくある質問(FAQ)

Q. 金利が上昇している今、借り換えはまだ間に合いますか?
A. 借り換えは「金利差」「残高」「残り期間」で効果が決まります。2026年6月時点では金利が上昇傾向にありますが、現在の金利が高めの方や残高・残り期間が大きい方は、いま借り換えても十分にメリットが出る場合があります。固定金利は変動金利より先に上がりやすいため、固定への切り替えを考えている人は早めの試算がおすすめです。

Q. 事務手数料が借入額の2.20%(税込)と高めですが、それでもお得になりますか?
A. 諸費用を含めても、金利差が大きい・残高が大きいケースではトータルで得になることが多いです。手数料や登記費用を含めた総返済額で比較し、シミュレーションで確認してから判断しましょう。

Q. 借り換えで団信の保障を見直せますか?
A. 見直せます。住信SBIネット銀行のスゴ団信は全疾病保障が無料、実行時50歳以下なら3大疾病50プランも無料で付帯します。ただし団信は原則として契約後に変更できないため、借り換えのタイミングで必要な保障をよく確認しましょう。

まとめ

住信SBIネット銀行の住宅ローンに借り換えることによるメリットとデメリットについてご紹介してきました。

住信SBIネット銀行の大きな魅力は、業界最低水準の金利と、業界トップクラスの団信の保障範囲と言えるでしょう。また、商品やサービスに大きなデメリット、弱点がないことも強みと言えるでしょう。

借り換えを検討する上で重要なポイントは、銀行が提供しているシミュレーションでご自身の借入状況で借り換えした場合の返済額などを計算してみるという点ですので、借り換えを検討されている方はぜひ一度計算してみると良いでしょう。借り換え先は1行に絞らず、たとえばSBI新生銀行のように店舗相談とオンライン手続きの両方に対応した銀行も含めて、金利・諸費用・団信を比較すると、自分に合った選択がしやすくなります。

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