ソニー銀行の住宅ローンの仮審査と本審査を解説

この記事では、ソニー銀行の住宅ローンの住宅ローンの仮審査と本審査について解説していきます。

 

ソニー銀行の住宅ローンには仮審査と本審査があり、利用するには最終的に本審査を通過する必要があります。ただ、一般的に住宅ローンは仮審査と本審査の2段階で審査が行われているので、ソニー銀行の住宅ローンの審査が特殊ということではありません。

 

 

 

住宅ローンの審査の中でも、本審査の段階になると非常に多くの項目をもとに審査が行われます。そのため、審査を正確な情報で行うために多数の書類を利用者に提出してもらい、金融機関はそれを基に住宅ローンを審査する必要があります。

 

もし、仮審査がなく本審査のみの場合だと、最初から沢山の書類を提出しなければいけません。もちろん、その本審査が通りさえすれば1度の提出で終了するのですが、一方で「大量の提出書類を頑張って集めてスキャンして提出したのに、あっさり落とされた」というクレームに繋がるリスクもあります。また、申し込みから審査が終わるまで時間を要するため、物件売買の手続きも必要以上に時間がかかるということも覚えておきたいところです。

 

また、不動産会社はマンション売買の過程で「買主がマンションを買うために住宅ローンを借りられる人なのか。その人の為にこの物件を押さえておいて大丈夫なのか。」という点を、いち早く把握する必要があります。これに関しては不動産会社では判断できないため、住宅ローンの審査に通るかどうかをできるだけ早く金融機関に教えてもらう必要があります。ですが、本審査のみだと結果が出るまでに時間がかかるため、不動産会社もなかなか判断することができなくなってしまいます。

 

こういったことも踏まえて、日本の住宅ローン業界では基本的な項目だけを簡易的に審査してクイックにその結果を回答する「仮審査（事前審査）」というステップを踏むことが一般的になっているというわけです。

 

ソニー銀行の住宅ローンの仮審査について

住宅ローンの仮審査は、「お金を貸しても問題なさそうな人物かどうか」を利用者の自己申告結果から金融機関が確認する審査です。

 

例えば、安定した収入が期待できるか、借入金額と年収のバランス、年収と年間返済額のバランスに問題ないかなどといった観点で、簡易的な審査を行うのが仮審査です。金融機関によっては、仮審査の段階で個人信用情報を確認し、過去の信用情報に問題がないかを確認するケースもあります。

 

仮審査の段階で、金融機関が「このままでは住宅ローンを貸すのは難しい」と判断した場合や、希望している借入額が収入に対して大きすぎて返済が厳しくなる可能性が高いと判断された場合には、本審査へ進むことができず、次のステップに進めない仕組みになっています。

 

なお、ソニー銀行の住宅ローンの仮審査は「AI」を使って自動化されています。

 

参考：AI（人工知能）を活用した住宅ローン仮審査の自動化開始のお知らせ

 

AIを利用しているので仮審査スピードは非常に迅速に行われ、最短1時間で仮審査結果を受け取ることができます。

 

一般的な金融機関では長くて1週間近くかかるところもあるので、それと比較すると驚異的なスピード感といえるでしょう。

 

ソニー銀行の住宅ローンの本審査について

住宅ローンの本審査は、その名の通り「最終的に住宅ローンを貸せるかどうか、また、いくらまで貸すか」を決定する審査です。

仮審査と異なり、「年収を示す証拠」「本人であることを証明する書類」「住宅に関する書類」など、様々な審査書類を提出することで審査が行われます。

 

ソニー銀行の住宅ローンの本審査で提出が必要になる書類の一覧はこちらのページで一覧化されていますので事前に確認しておくようにしてください。

住宅ローンの本審査では、万が一、返済できない状態になった場合も想定した審査が行われるため、物件の担保価値の確認などもしっかりと行われます。

 

本審査と並行して、引き受け保険会社による「団体信用生命保険」の加入審査も行われます。ソニー銀行の住宅ローンも団信加入必須なため、団信に加入できないと住宅ローンの本審査に通過することとはできません。

 

なお、ソニー銀行には健康上の理由で一般団信に加入できない方向けに、引き受け条件が緩和されたワイド団信の取り扱いもあります。

 

最後にソニー銀行の住宅ローンの商品説明書から重要な審査基準のポイント・審査項目を紹介していきます。

 

ソニー銀行の住宅ローンの審査基準（商品説明書）

 

融資金額

500万円以上2億円以下（10万円単位）

 

資金使途

本人が住む新築物件の購入、中古物件の購入、住宅の新築、増改築のための資金。

または本人が住む住宅の住宅ローンの借り換え

 

取り扱い地域

日本国内全域の市街化区域。市街化調整区域（非線引き区域）などの区域や離島は対象外。

 

利用できる人の条件

以下の条件をすべて満たす場合に限り利用可能。

 

融資期間

住宅ローン・変動セレクト住宅ローン：1年以上35年以下（1ヶ月単位）
固定セレクト住宅ローン：10年以上35年以下（1ヶ月単位）