住宅ローンを利用する際、多くの場合に加入が求められるのが団体信用生命保険、通称「団信」です。団信は、住宅ローンを契約した人が死亡または高度障害になったときに、その後のローン返済を保険でカバーしてくれる制度です。いざという時に家族の暮らしを守るための重要な仕組みと言えるでしょう。
最近では、この団信の内容が住宅ローン選びにおける大きな比較ポイントになっています。実際に、団信の保障内容や費用負担の有無は、住宅ローンの満足度に直結することも多く、「住宅ローン選びは団信選びでもある」と言われるほど、各金融機関が独自のサービスに力を入れています。
たとえば、従来の団信では死亡や高度障害が対象となっていましたが、現在ではがんや心筋梗塞、脳卒中といった三大疾病に対応したタイプや、就業不能時の保障、さらには介護状態になったときの保障までカバーする商品も登場しています。中には、これらの特約を金利の上乗せなしで付帯できるものもあり、利用者にとって魅力的な選択肢が増えています。
ただし、保障内容が手厚くなるほど、金利が上乗せされたり、手数料が高くなるケースもあるため、自分にとって本当に必要な保障は何かを見極めることが大切です。不要な保障を付けすぎると、返済負担が大きくなってしまう可能性もあります。
この記事では、団体信用生命保険の基本的な仕組みや、選び方のポイントをわかりやすく紹介していきます。最後には、今特に注目されている、費用対効果の高い団信サービスについても取り上げますので、住宅ローンを検討中の方はぜひ参考にしてみてください。
目次
団体信用生命保険（団信）とは
団体信用生命保険（団信）は、住宅ローン契約者の万が一の状態（死亡や高度障害状態）に備えるために加入する生命保険です。
通常の団信は一般団信と呼ばれ、住宅ローン契約者が死亡または高度障害状態になった場合、または、引受保険会社が認める特定の状況になった場合に限って住宅ローンの残債を一括で清算する（住宅ローン残高が0になる）ことができる生命保険です。
つまり、団信に加入しておくことで上記の条件を満たした場合に、残された家族などが住宅ローンの心配をすることなくマイホームを引き継げることになります。
ちなみに、団信は銀行にとっても貸し倒れを防ぐと言うメリットがあるため、フラット35を除くと大半の住宅ローンで団信加入が必須条件となっています。
団信の種類
一般団信は高度障害時に備えることができる生命保険ですが、ガンやその他の疾病などの病気やケガなどに備えることができる団信も増えてきました。
一般団信 契約者が死亡もしくは高度障害の状態になった際に残債が0になる保障です。加入はマストとしている金融機関がほとんどである一方で、保険料は基本的には銀行負担としています。
がん保障付団信 がん団信は、所定のがん（悪性新生物）と診断されると保険金が支払われる団信です。
がん団信には、所定のがんと診断されたときに残債の半額が保障される「がん50%団信」と、全額が保障される「がん100%団信」の2種類があります。
年齢制限などもありますが、がん50%団信は金利上乗せ無しで加入できるケースが多いですが、がん100%保障に加入する場合、借入金利に年0.1〜年0.2%程度上乗せした保険料を支払うのが一般的です。
最近では上記保障に加えて、がんと診断されたら100万円の診断給付金を受け取れたり、先進医療特約が1000万円まで付帯されるといったような手厚いがん団信も出てきています。
3大疾病保障付団信 三大疾病である「がん」「心疾患」「脳血管疾患」と診断されて所定の状態になったときに残債が0になる団信です。
加入する場合、住宅ローン金利に年0.1〜年0.3%程度を上乗せするのが一般的です。
8大疾病保障付団信 3大疾病に加え、高血圧症・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変・慢性膵炎罹患時の保障が付いた「8大疾病」など保障の範囲が広い団信です。
加入する場合、住宅ローン金利に年0.1〜年0.3%程度を上乗せするのが一般的です。
ワイド団信 健康が理由で通常の団体信用生命保険に加入できない人のために、加入条件を緩和した団信です。健康上の理由から一般団信に加入できない方でも住宅ローンを利用できるように作られた保障です。
加入する場合、住宅ローン金利に年0.3%程度を上乗せするのが一般的です。
団信の選び方
保障の必要性 単身世帯の方や、十分な預貯金を確保されている方などは保障の充実した団信に加入する必要がないケースもあります。
また、ご自身がすでに加入している死亡保険やガン保険などと保障が重複するケースもあると思いますので、住宅ローン契約の際に保障を見直すということも選択肢になるでしょう。
上乗せ金利 保障の手厚い団信の場合、金利上乗せが年0.3％程度上乗せされることもあり、場合によっては住宅ローンの金利と同じぐらい団信の保障料を支払うことになるケースもあります。
住宅ローンのシミュレーションなどで、団信の保険料が月々いくらぐらいに相当するのかなども事前にチェックした上で、ご自身の納得したプラン選択を目指しましょう。
団信のメリット
団体信用生命保険（団信）の大きなメリットのひとつは、住宅ローン契約者に万が一のことがあった場合でも、保険金によって住宅ローンの残債が完済される点にあります。たとえば、契約者が死亡や高度障害といった不慮の出来事に見舞われた場合でも、ローン残高は保険で清算されるため、残された家族が返済を続ける必要はありません。
こうした仕組みによって、家族の生活が経済的に守られることになり、住宅ローンを組む上での安心感が大きく高まります。家族の住まいを確保しながら、精神的な不安も軽減できるという点は、多くの利用者にとって非常に大きな価値があるでしょう。
また、すでに生命保険に加入している方でも、団信に加入することで住宅ローンに関する保障は十分にカバーされるケースが多く見られます。そのため、場合によっては生命保険の見直しや解約を検討することで、保険料の削減につながることもあります。家計の見直しという観点からも、団信の活用には意義があります。
さらに、近年では金融機関によって、がんと診断された場合に残高がゼロになる「がん団信」など、特定の疾病に対応した保障が用意されているケースも増えています。こうした特約は、将来的な病気への備えとして検討する価値があります。
団信は住宅ローン契約時に自動的に組み込まれることが多いため、あまり意識されないまま加入してしまうこともありますが、保障内容や特約の有無によって大きな違いが出る場合もあります。住宅ローンを選ぶ際は、団信の内容についても丁寧に比較・検討しておくとよいでしょう。
団信のデメリット
一方で、団体信用生命保険にはいくつかのデメリットも存在します。特に夫婦が収入を合算して「収入合算」として住宅ローン契約をする場合や、夫婦がそれぞれ債務者となる「ペアローン」を利用する場合には注意が必要です。
収入合算の場合、連帯保証人は団信に加入しておらず、万が一の場合に残債の返済が行われません。ペアローンの場合、両者が個別に団信に加入できますが、保障されるのは各自の残債のみであり、相互に支え合うことはできません（ペアローン連生団信を除く）。
さらに、団体信用生命保険は生命保険料控除の対象外であるため、保険料が所得税から差し引かれないことも考慮すべき点です。
この保険は金融機関が契約者および受取人であるため、生命保険料控除の条件に合致しません。そのため、保険料の一部を支払う形態の「ガン団信」も同様に控除の対象外です。
団信に加入したことで既存の生命保険を解約する場合は、解約したことで元々の控除額が減少する可能性も考えられます。
おすすめの団信
では具体的にどの金融機関の団信が人気があるのでしょうか。コストパフォーマンスの高い団信を中心に、おすすめの団信をご紹介します。
おすすめ団信① 住信SBIネット銀行
団信の話をする上でまずご紹介したいのは、住信SBIネット銀行の団信です。50歳未満か50歳以上かで、加入できるプランとコストが変わってくるのですが、特に50歳未満の方向けの保障が秀逸です。
50歳未満であれば「3大疾病50プラン」が上乗せ金利なく利用できます。
「3大疾病50プラン」とは、がん、脳卒中、急性心筋梗塞で所定の状態になった場合、住宅ローン残高の50％の保障を受けられるというもので、さらに全疾病保障も無料で付帯されています。
「保障はできれば手厚くしたいけれど、コストはかけたくない」という方にピッタリな団信です。
また、＋0.2％の金利を支払うことで「3大疾病100」プランも選択することができ、こちらも手厚い保障をコスパよく利用することができます。
おすすめ団信② ソニー銀行
ソニー銀行は団信の”コスパの高さ”が有名な銀行です。
加入時の年齢が50歳未満であれば、がん団信50に無料で加入する事が出来ます。がん団信50はがんと診断された時に、住宅ローン残高の50％の保障を受けられるというものですが、ソニー銀行で団信を選ぶなら＋0.1％の上乗せ金利となりますが「がん団信100」を選択すると良いでしょう。
この保障は、がんと診断されたら住宅ローン残高の100％の保障をうけられるのに加え、がん診断給付金100万円も受け取ることができるという、がんに非常に手厚い保障となっています。がん保険に加入している方などは、がん保険は解約、または保障を小さくしてしまっても問題ない手厚さでしょう。
いまや日本人の2人に1人がなるとされているがんに少しの上乗せコストで手厚く備えることができるのは他行にない非常に優れた保証と言えるでしょう。
まとめ
団体信用生命保険を賢く比較するためには、金融機関ごとの保障内容をチェックしたうえで、それぞれの住宅ローン金利や、上乗せされる金利、契約にかかる手数料等総合的に考えるのがおすすめです。
住宅ローンに保障は求めないという方もいらっしゃると思いますが、金融機関によっては無料で付帯できる団信もありますので、コストをかけずに保障を強化することもできます。
※年齢によって保障内容が変わる点には注意しましょう。
今回ご紹介した団信の種類、注意点、比較のポイントも参考に、ご自身に合った住宅ローンと団信を選びましょう！